大正八年（オ）第二百號
大正八年四月七日第二民事部判決
◎判決要旨
- 一 特定物ノ贈與契約ニ因リ其物ノ所有權カ受贈者ニ移轉シタル場合ニ於テ該契約カ解除セラルルトキハ贈與ナカリシト同一ノ效果ヲ生シ目的物ノ所有權ハ當然贈與者ニ歸屬スルモノト解スヘキモノトス（判旨第一點）
- 一 裁判所カ證據ヲ信用セスシテ排斥スル親合ハ必スシモ其理由ヲ明示スルヲ要セサレハ之ヲ明示スル場合ニ於テモ證據ノ内容ヲ具體的ニ明示スルノ要ナキモノトス（判旨第四點）
上告人 永田繁登
法定代理人 中村忠平
被上告人 永田平太郎
右當事者間ノ地所引渡及所有權移轉登記手續請求事件ニ付長崎控訴院カ大正八年一月二十五日言渡シタル判決ニ對シ上告人ヨリ全部破毀ヲ求ムル申立ヲ爲シタリ
理由
上告論旨第一點ハ原判決ハ本件贈與契約ニ關シ當事者居住地方ニ於テ「婚姻又ハ養子縁組ニ關シテ普通行ハルル所謂持參分ノ贈與契約ハ其離婚又ハ離縁ノ場合ニ當然解除トナリ贈與ノ目的物件ハ之ヲ贈與者ニ返還セサルヘカラサル慣習」ノ存在及之ニ依ルノ意思ヲ以テ本契約締結セラレタルノ事實ヲ認定シ「協議上ノ離縁ヲ爲シタルコトニ爭ナキ本件ニアリテハ梅太郎ニ趣摯控訴人ニ對シ契約上養子件助ノ持參地所ヲ返還スヘキハ（中畧）當然ナリ」ト判示シタリ而シテ被上告人カ本訴ニ於テ目的地所ノ引渡シヲ求ムル原因ハ「離縁ニ伴フ贈與契約ノ解除」ニアルコト原審辯論ニ於ケル補述ニヨリテ明カニシテ其趣旨タルヤ「離縁ニ伴フ贈與契約ノ解除」ニヨリ本件目的土地ノ所有權ヲ取得シ該所有權ニ基ク占有移轉ノ請求ヲ爲セルモノト解スヘシ然レトモ右贈與契約當事者ノ法律行爲意思ノ内容ヲ爲シタリト認容セラルル右慣習ハ債權行爲タル贈與契約ノ當然解除ヲ認メタルニ過キスト解スヘク從テ上告人ハ原状囘復義務ヲ負擔スルニ至ルヘキヲ以テ原状囘復義務ノ履行行爲トシテ目的物件ノ所有權移轉ト共ニ其引渡ヲ求ムルハ格別未タ目的物件ノ所有權ヲ取得スルコトナキ被上告人カ所有權ヲ原因トスル本訴請求ハ失當ナリ或ハ贈與契約ノ當然解除ノ效果ハ債權契約タル贈與契約ノミナラス其履行行爲タリシ所有權移轉ノ物權契約モ同時ニ解除サルト云ヒ或ハ目的物ノ所有權移轉ハ原因タル債權契約ノ效力トシテ當然移轉ヲ生スルモノナルヲ以テ從テ債權契約解除ノ效力モ亦當然所有權ノ移轉ヲ伴ヒ原因行爲タル債權契約ヲ離レテ別箇ノ原状囘復義務履行行爲トシテノ物權行爲ヲ必要トセスト論スルヲ見ルモ物權移轉ノ直接原因タル物權行爲ハ更ニ此物權行爲ヲ爲スニ至ルノ原因（縁由）タル債權行爲トハ明瞭ニ氣別セラルヘキモノニシテ前者ハ通常後者ノ履行行爲トシテ爲サルルモノナルモ其一方ノ行爲ニ存スル無效取消解除ハ當然他ノ一方ノ行爲ニ影響ヲ及ホスモノニアラス我民法カ第百七十六條ノ規定ヲ設ケテ獨立ナル物權行爲ノ效力ヲ認メ契約解除ニヨル原状囘復請求權ノ發生ヲ認メ富當利得返還請求ニ關スル規定ヲ設ケテ債權契約消滅又ハ不成立ノ志合ニ於ケル物權返還不能（第三者ニ移轉シタル爲メ）ノ結果ヲ救濟セントシタル等ニ徴シ常ニ物權行爲ハ債權行爲ト離レテ獨立ノ存在ヲ有スルモノト爲シタルコト明カナリ果シテ然ラハ原判決ハ債權行爲タル贈與契約ノ當然解除アリタルコトヲ認定スルノミニシテ所有權ノ復歸移轉ニ付キ何等ノ判斷ヲ爲スコトナク被上告人モ亦此點ニ關スル原因事實ノ主張ヲ爲スコトナキ本件ニ於テ直チニ所有權ヲ基礎トスル本件地所ノ占有移轉ヲ請求シ之ヲ認容シタルハ不法ナリト云フニ在リ
然レトモ特定物贈與ノ契約ニ因リ其物ノ所有權カ受贈者ニ移轉シタル場合ニ於テ該贈與契約カ解除セラルルトキハ贈與ナカリシト同一ノ效果ヲ生シ目的物ノ所有權ハ當然贈與者ニ歸屬スルモノト解スヘキコト本院ノ判例（大正六年（オ）第八七八號同年十二月二十七日言渡）トスル所ニシテ被上告人竝ニ上告人先代梅太郎ノ居住地方ニ於テハ婚姻又ハ養子縁組ニ關シテ普通ニ行ハルル所謂持參分ノ贈與契約ハ離婚又ハ離縁ノ場合ニ當然解除トナリ贈與ノ目的物件ハ贈與者ニ返還セラルル慣習アリ而シテ本訴地所ハ被上告人ノ四男永田伴助カ上告人先代梅太郎ト養子縁組ヲ爲シタル際右ノ慣習ニ依ル意思ヲ以テ被上告人ヨリ梅太郎ニ對シ伴助ノ持參分トシテ贈與セラレタルモ其後伴助ト梅太郎ハ協議上離縁ヲ爲シタルコト原院ニ於テ確定セル事實ニシテ即チ贈與契約ハ解除セラレタル事實ナルヲ以テ本訴地所ノ所有權ハ當然被上告人ニ歸屬シタルモノト爲ササル可カラス故ニ原院カ被上告人ノ引渡ノ請求ヲ認容シタルハ正當ニシテ本論旨ハ理由ナシ（判旨第一點）
同第二點ハ原判決ハ本件贈與契約ノ解除ニ付キ「當然解除」及「返還」ナル文詞ヲ反覆使用スルモ其意義甚タ明瞭ナラス「當然解除」トハ離縁ナル事實ノ發生ト同時ニ解除權發生スルノ意義ナルヤ解除條件ノ成就又ハ解除權行使ノ結果ト同樣ノ效果發生スルノ事義ナルヤ又解除ノ目的ノ範圍ニ付キテモ債權契約タル贈與契約ノミノ解除ナルヤ物權契約ノ解除ヲモ包含スルヤ明カナラス從テ本件物件ニ關スル所有權ノ移動ニ付テモ如何ナル法律的説明ヲ以テ被上告人ニ復歸シタリト認ムルモノナルヤ不明ナリ「返還」ニ付キテモ占有ノミノ移轉ナリヤ所有權ト併セテ占有ノ移轉ヲ指稱スルモノナリヤ不明ナリ「贈與ノ目的物件ハ之ヲ贈與者ニ返還セサルヘカラサル慣習存在シ」ト認定シタル判文中ノ「返還」ナル意義果シテ如何之ヲ單ニ占有ノ移轉トノミ解スルハ無意義ナリ何トナレハ當然解除ノ效果ニヨリ所有權贈與者ニ復歸移轉ストノ前提ヲ取レハ占有移轉ノ效力トシテ之ヲ請求スルヲ得ヘク特ニ返還即チ引渡義務ノ存在ハ慣習存在ノ有無ニ關セサレハナリ之ヲ所有權移轉行爲ト引渡行爲トヲ包含スト云ハハ原判決ノ判斷ニ背反スルノ論結ヲ生スヘキヲ如何セン要スルニ瞹眛ナル文詞ヲ以テ説明スル原判決理由夏其意義ノ捕捉ニ迷ハシムルモノニシテ結局理由不備タルヲ免レスト言フニ在リ
然レトモ原判文中當然解除トアルハ離婚又ハ離縁ノ事實發生スルトキハ特別ノ意思表示ヲ要セスシテ持參分ノ贈與契約カ解除ニ歸スルコトノ謂ヒニシテ又返還トアルハ占有ヲ贈與者ニ移シスルコトノ謂ヒナルヤ疑ヲ容レサレハ論旨ニ謂フ如キ不法ナシ
同第三點ハ原判決ハ本件ニ於テ被上告人ヨリ賣買ニ因ル所有權移轉登記ヲ求ムルハ當初ノ賣買契約ヲ原因トスル旨ノ主張ヲ容認シタリ然レトモ被上告人カ本件地所ノ所有權ヲ有スルハ贈與契約解除ノ效果ニヨルト前提セラルル本件ニ於テハ嚮キニ上告人先代梅太郎カ被上告人トノ間ニ締結シタル賣買契約ニ因ル移撲登記義務ハ其後同一當事者間ニ於ケル贈與契約ニ因リ消滅シタルモノニシテ上告人ハ何等賣買契約ニ因ル登記義務ヲ承繼スルモノニ非ス被上告人ハ本件地所ノ所有權取得ヲ右贈與契約解除ニ因ルト主張スルモノナルヲ以テ若シ被上告人ニ對シ移轉登記ヲ請求セントルルニハ宜シク所有權取得原因タル贈與契約解除ヲ以テ登記請求原因ト爲ササルヘカラス何トナレハ登記請求權ハ物權移轉行爲ノ從タル結果トシテ發生スル權利ニシテ其移轉行爲タル事實ヲ登記簿上公示スルヲ以テ本質ト爲スモノナレハナリ然ラハ原判決ハ擬律錯誤ノ違法アリト云フニ在リ
然レトモ原院ノ確定スル所ニ依レハ本訴地所ハ元ト上告人先代永田梅太郎ノ所有ナリシモ明治三十九年十月中被上告人ニ於テ代金六百圓ニテ梅太郎ヨリ之ヲ買受ケタルモノナレハ梅太郎ニ登記義務アリシコト勿論ナリ而シテ其後被上告人ノ四男伴助ト梅太郎カ養子縁組ヲ爲シタル際同地所ヲ伴助ノ持參分トシテ被上告人ヨリ梅太郎ニ贈與シタルモ未タ賣買ノ登記ヲ受ケス從テ贈與ノ登記ヲモ受ケ居ラサリシニ離縁ニ因リ贈與契約カ當然解除トナリ其效力ヲ失ヒタルコト亦原養ノ確定セル事實ナレハ梅太郎ノ負ヒシ登記義務ハ不履行ノ侭今日ニ至リタルモノト謂フヘク該義務消滅ノ事實ハ上告人ノ主張セサリシ所ナレハ原院カ梅太郎ノ相續人タル上告人ニ賣買ニ因ル所有權移轉ノ登記義務アリト爲シタルハ正當ナリ又被上告人ハ賣買ニ因リ本訴地所ノ所有權ヲ取得シタルコトヲ主張スルモノニシテ贈與契約カ解益ニ因リ效力ナキニ至リタル旨主張スルモ右解除ニ因リ所有權ヲ取得シタル旨主張スルモノニ非サルコト記録上明白ナレハ本論旨ハ採ルニ足ラス
同第四點ハ原判決ハ上告人援用ノ證據ニ付キ「此點ニ關スル被控訴代理人ノ證據方法ヲ査スルニ敍上ノ認定ニ牴觸スル部分ハ何レモ信用スルノ價値ナシ」ト判示シタリ證據ノ信否ハ事實承審官ノ專權ニ屬スト云フモ其信否ノ目的タル證據ノ内容ハ具體的ニ明示シ本件裁判ニ於ケル裁判所ノ措信スル證據ト然ラサル證據トノ分界ヲ具體的ニ明確ナラシムルコトヲ要ス「敍上ノ認定ニ牴觸スル部分」ト云フノミニテハ或證據カ裁判所ノ認定ニ牴觸スル部分ナリヤ否ヤハ之ヲ解釋スルモノノ見地ニヨリテ異ルヘク從テ其解釋ノ如何ニヨリテ裁判所ノ措信セスト爲ス證據ノ範圍ニ變動ヲ來シ結局裁判ノ基礎トナリタル證據ノ範圍ノ不明ヲ生スルニ至ルモノニシテ適法ナル採證方法ト云フヲ得スト云フニ在リ
然レトモ證據ヲ信用セスシテ排斥スル場ヲハ必スシモ其理由ヲ明示スルヲ要セサルモノナレハ之ヲ明示スル場合ニ於テモ證據ノ内容ヲ具體的ニ明示スルノ要ナキコト論ヲ竢タス故ニ原院カ「此點ニ關スル被控訴代理人ノ證據方法ヲ査スルニ敍上ノ認定ニ牴觸スル部分ハ何レモ信用スルノ價値ナシ」ト判示シタレハトテ上告人所論ノ如キ不法アルモノト謂フ可カラス（判旨第四點）
上來説明ノ如ク本上告ハ適法ノ理由ナキヲ以テ民事訴訟法第四百三十九條第一項ニ從ヒ主文ノ如ク判決ス
大正八年（オ）第二百号
大正八年四月七日第二民事部判決
◎判決要旨
- 一 特定物の贈与契約に因り其物の所有権が受贈者に移転したる場合に於て該契約が解除せらるるときは贈与なかりしと同一の効果を生じ目的物の所有権は当然贈与者に帰属するものと解すべきものとす。
（判旨第一点）
- 一 裁判所が証拠を信用せずして排斥する親合は必ずしも其理由を明示するを要せざれば之を明示する場合に於ても証拠の内容を具体的に明示するの要なきものとす。
（判旨第四点）
上告人 永田繁登
法定代理人 中村忠平
被上告人 永田平太郎
右当事者間の地所引渡及所有権移転登記手続請求事件に付、長崎控訴院が大正八年一月二十五日言渡したる判決に対し上告人より全部破毀を求むる申立を為したり。
理由
上告論旨第一点は原判決は本件贈与契約に関し当事者居住地方に於て「婚姻又は養子縁組に関して普通行はるる所謂持参分の贈与契約は其離婚又は離縁の場合に当然解除となり贈与の目的物件は之を贈与者に返還せざるべからざる慣習」の存在及之に依るの意思を以て本契約締結せられたるの事実を認定し「協議上の離縁を為したることに争なき本件にありては梅太郎に趣摯控訴人に対し契約上養子件助の持参地所を返還すべきは（中略）当然なり。」と判示したり。
而して被上告人が本訴に於て目的地所の引渡しを求むる原因は「離縁に伴ふ贈与契約の解除」にあること原審弁論に於ける補述によりて明かにして其趣旨たるや「離縁に伴ふ贈与契約の解除」により本件目的土地の所有権を取得し該所有権に基く占有移転の請求を為せるものと解すべし。
然れども右贈与契約当事者の法律行為意思の内容を為したりと認容せらるる右慣習は債権行為たる贈与契約の当然解除を認めたるに過ぎずと解すべく。
従て上告人は原状回復義務を負担するに至るべきを以て原状回復義務の履行行為として目的物件の所有権移転と共に其引渡を求むるは格別未だ目的物件の所有権を取得することなき被上告人が所有権を原因とする本訴請求は失当なり。
或は贈与契約の当然解除の効果は債権契約たる贈与契約のみならず其履行行為たりし所有権移転の物権契約も同時に解除さると云ひ或は目的物の所有権移転は原因たる債権契約の効力として当然移転を生ずるものなるを以て。
従て債権契約解除の効力も亦当然所有権の移転を伴ひ原因行為たる債権契約を離れて別箇の原状回復義務履行行為としての物権行為を必要とせずと論するを見るも物権移転の直接原因たる物権行為は更に此物権行為を為すに至るの原因（縁由）たる債権行為とは明瞭に気別せらるべきものにして前者は通常後者の履行行為として為さるるものなるも其一方の行為に存する無効取消解除は当然他の一方の行為に影響を及ぼすものにあらず。
我民法が第百七十六条の規定を設けて独立なる物権行為の効力を認め契約解除による原状回復請求権の発生を認め富当利得返還請求に関する規定を設けて債権契約消滅又は不成立の志合に於ける物権返還不能（第三者に移転したる為め）の結果を救済せんとしたる等に徴し常に物権行為は債権行為と離れて独立の存在を有するものと為したること明かなり。
果して然らば原判決は債権行為たる贈与契約の当然解除ありたることを認定するのみにして所有権の復帰移転に付き何等の判断を為すことなく被上告人も亦此点に関する原因事実の主張を為すことなき本件に於て直ちに所有権を基礎とする本件地所の占有移転を請求し之を認容したるは不法なりと云ふに在り
然れども特定物贈与の契約に因り其物の所有権が受贈者に移転したる場合に於て該贈与契約が解除せらるるときは贈与なかりしと同一の効果を生じ目的物の所有権は当然贈与者に帰属するものと解すべきこと本院の判例（大正六年（オ）第八七八号同年十二月二十七日言渡）とする所にして被上告人並に上告人先代梅太郎の居住地方に於ては婚姻又は養子縁組に関して普通に行はるる所謂持参分の贈与契約は離婚又は離縁の場合に当然解除となり贈与の目的物件は贈与者に返還せらるる慣習あり。
而して本訴地所は被上告人の四男永田伴助が上告人先代梅太郎と養子縁組を為したる際右の慣習に依る意思を以て被上告人より梅太郎に対し伴助の持参分として贈与せられたるも其後伴助と梅太郎は協議上離縁を為したること原院に於て確定せる事実にして、即ち贈与契約は解除せられたる事実なるを以て本訴地所の所有権は当然被上告人に帰属したるものと為さざる可からず。
故に原院が被上告人の引渡の請求を認容したるは正当にして本論旨は理由なし。
（判旨第一点）
同第二点は原判決は本件贈与契約の解除に付き「当然解除」及「返還」なる文詞を反覆使用するも其意義甚た明瞭ならず「当然解除」とは離縁なる事実の発生と同時に解除権発生するの意義なるや解除条件の成就又は解除権行使の結果と同様の効果発生するの事義なるや又解除の目的の範囲に付きても債権契約たる贈与契約のみの解除なるや物権契約の解除をも包含するや明かならず。
従て本件物件に関する所有権の移動に付ても如何なる法律的説明を以て被上告人に復帰したりと認むるものなるや不明なり。
「返還」に付きても占有のみの移転なりや所有権と併せて占有の移転を指称するものなりや不明なり。
「贈与の目的物件は之を贈与者に返還せざるべからざる慣習存在し」と認定したる判文中の「返還」なる意義果して如何之を単に占有の移転とのみ解するは無意義なり。
何となれば当然解除の効果により所有権贈与者に復帰移転すとの前提を取れば占有移転の効力として之を請求するを得べく特に返還即ち引渡義務の存在は慣習存在の有無に関せざればなり。
之を所有権移転行為と引渡行為とを包含すと云はは原判決の判断に背反するの論結を生ずべきを如何せん要するに瞹昧なる文詞を以て説明する原判決理由夏其意義の捕捉に迷はしむるものにして結局理由不備たるを免れずと言ふに在り
然れども原判文中当然解除とあるは離婚又は離縁の事実発生するときは特別の意思表示を要せずして持参分の贈与契約が解除に帰することの謂ひにして又返還とあるは占有を贈与者に移しすることの謂ひなるや疑を容れざれば論旨に謂ふ如き不法なし。
同第三点は原判決は本件に於て被上告人より売買に因る所有権移転登記を求むるは当初の売買契約を原因とする旨の主張を容認したり。
然れども被上告人が本件地所の所有権を有するは贈与契約解除の効果によると前提せらるる本件に於ては嚮きに上告人先代梅太郎が被上告人との間に締結したる売買契約に因る移撲登記義務は其後同一当事者間に於ける贈与契約に因り消滅したるものにして上告人は何等売買契約に因る登記義務を承継するものに非ず被上告人は本件地所の所有権取得を右贈与契約解除に因ると主張するものなるを以て若し被上告人に対し移転登記を請求せんとるるには宜しく所有権取得原因たる贈与契約解除を以て登記請求原因と為さざるべからず。
何となれば登記請求権は物権移転行為の従たる結果として発生する権利にして其移転行為たる事実を登記簿上公示するを以て本質と為すものなればなり。
然らば原判決は擬律錯誤の違法ありと云ふに在り
然れども原院の確定する所に依れば本訴地所は元と上告人先代永田梅太郎の所有なりしも明治三十九年十月中被上告人に於て代金六百円にて梅太郎より之を買受けたるものなれば梅太郎に登記義務ありしこと勿論なり。
而して其後被上告人の四男伴助と梅太郎が養子縁組を為したる際同地所を伴助の持参分として被上告人より梅太郎に贈与したるも未だ売買の登記を受けず。
従て贈与の登記をも受け居らざりしに離縁に因り贈与契約が当然解除となり其効力を失ひたること亦原養の確定せる事実なれば梅太郎の負ひし登記義務は不履行の侭今日に至りたるものと謂ふべく該義務消滅の事実は上告人の主張せざりし所なれば原院が梅太郎の相続人たる上告人に売買に因る所有権移転の登記義務ありと為したるは正当なり。
又被上告人は売買に因り本訴地所の所有権を取得したることを主張するものにして贈与契約が解益に因り効力なきに至りたる旨主張するも右解除に因り所有権を取得したる旨主張するものに非ざること記録上明白なれば本論旨は採るに足らず
同第四点は原判決は上告人援用の証拠に付き「此点に関する被控訴代理人の証拠方法を査するに叙上の認定に牴触する部分は何れも信用するの価値なし。」と判示したり。
証拠の信否は事実承審官の専権に属すと云ふも其信否の目的たる証拠の内容は具体的に明示し本件裁判に於ける裁判所の措信する証拠と然らざる証拠との分界を具体的に明確ならしむることを要す。
「叙上の認定に牴触する部分」と云ふのみにては或証拠が裁判所の認定に牴触する部分なりや否やは之を解釈するものの見地によりて異るべく。
従て其解釈の如何によりて裁判所の措信せずと為す証拠の範囲に変動を来し結局裁判の基礎となりたる証拠の範囲の不明を生ずるに至るものにして適法なる採証方法と云ふを得ずと云ふに在り
然れども証拠を信用せずして排斥する場をは必ずしも其理由を明示するを要せざるものなれば之を明示する場合に於ても証拠の内容を具体的に明示するの要なきこと論を竢たず。
故に原院が「此点に関する被控訴代理人の証拠方法を査するに叙上の認定に牴触する部分は何れも信用するの価値なし。」と判示したればとて上告人所論の如き不法あるものと謂ふ可からず。
（判旨第四点）
上来説明の如く本上告は適法の理由なきを以て民事訴訟法第四百三十九条第一項に従ひ主文の如く判決す